メンタルヘルス・マネジメント検定 Ⅱ種ラインケアコースの過去問題集から出題
されそうなキーワードについて、下記記事でテキスト第１章～第５章までのキーワード
について紹介しております。
今回は、ラスト第６章・７章の中のキーワードについて拾っていきますので
今回の記事も参考にしていただければと思います。
テキスト第６章でチェックすべきキーワードは？
第６章は、「社内外資源との連携」として、部下がメンタルヘルス不調に陥った際に
社内、社外にどんな連携先があって、それぞれどんな役割を持っていて管理監督者は
どんな連携をすればよいか？が説明されています。
それでは、出題の可能性がありチェックしておくべきキーワードを見ていきましょう。
① 社内資源（事業場内のスタッフ）の種類と役割
産業医や保健師、その他の産業保健スタッフ（臨床心理士や産業カウンセラー等）
人事労務管理スタッフ等事業場内のスタッフがどのような役割を持ち、管理監督者は
どのシチュエーションで誰と連携すればよいのか？について整理しておきましょう。
また産業医については、企業の労働者数により専任する必要性、専属させる必要性も
労安法により規定されていますので、ここもチェックしておきましょう。
② 社外資源（事業場外資源）の種類と役割
活用できる社外資源として、様々な公共機関があります。
それぞれ、都道府県・市町村、どの単位で設置されているのか？
誰に向けてどんな機能があるのか？について整理しておく必要があります（必ず出題されます）
以下に、主な行政機関を挙げてみます。
労働衛生・産業衛生の情報発信・指導（相談窓口もあり） → 労働基準監督署や労働局
地域住民の精神保健の相談、訪問指導、専門機関の紹介 → 保健所、保健センター
事業主への情報提供、コンサル、教育研修、ストレスチェック等 → 中央労働災害防止協会（有償）
産業医、衛生管理者等の支援、事業場からの相談への対応 → 産業保健総合支援センター
５０人未満の事業場と従業員へのメンタルヘルス相談対応 → 地域産業保健センター（無償）
＜メンタルヘルス対策＞
自殺予防対策の情報収集、発信、調査・研究 → 自殺総合対策推進センター
精神保健・精神障害者の福祉に関する相談、指導（複雑なもの） → 精神保健福祉センター
ストレス関連疾患の診断・相談 → 勤労者メンタルヘルスセンター（労災病院の一部に設置）
休職中の精神障害者のリワーク支援、職場へジョブコーチ派遣支援 → 地域障害者職業センター
＜厚生労働省により設置＞
「こころの耳電話相談」「こころの耳メール相談」
＜民間機関＞
外部EAP機関
→EAP（従業員支援プログラム）のサービスを提供する民間機関。企業に対しては職場組織が生産性に関連する問題を援助し、社員に対しては仕事上のパフォーマンスに影響を与える様々な問題を見つけ手助けする。
③ 医療機関の知識
心にかかわる様々な疾患を専門に扱っている医療機関も違いがあります。
専門科の違いと、病院・診療所（クリニック）の違いを整理しておく必要があります。
精神の症状・疾患（精神疾患）を扱う科 → 精神科
身体の症状・疾患（心身症）として現れるものを扱う → 心療内科
２０人以上の患者を入院させるための施設 → 病院
入院させるための施設を有しない～１９人以下の患者を入院させるための施設 → 診療所
※ 精神疾患の入院に関しては「精神病棟」の許可が必要
※ 病院や診療所では医師の他に、作業療法士、公認心理師、精神保健福祉士等の専門スタッフも雇用される。
④ 治療の知識
メンタルヘルス不調に陥った部下に対し、管理監督者として（自分が行うわけではないが）
治療方法を知っておく必要があります。
＜薬物療法＞
・抗うつ薬
→ 脳内の神経伝達物質の働きを回復させる。効果が出るのはゆっくり（長期服用）。副作用もあり。
うつ病以外にもパニック障害、PTSD、摂食障害等、他の疾患にも使われる。
・抗不安薬・睡眠剤
→ うつ病で不安の強い場合や、抗うつ薬の効果が出るまでの間に、抗うつ薬と併せて使用。
中途覚醒や早期覚醒等の睡眠障害に睡眠剤が使用される。
・抗精神病薬
→ 幻覚・妄想といった精神症状を伴ううつ病、不安・焦燥感が前面にでるうつ病、統合失調症に使用。
・気分安定剤
→ 双極性障害や抗うつ薬だけでは効かないうつ病に使用。
・心理療法、精神療法
→ 話すこと・聴くこと、治療者との人間関係を通して心にアプローチする方法。ただし休養・薬で患者の症状が落ち着いてからこちらの療法を行っていく。
・その他の治療
→ 電撃療法、高照度光療法、断眠療法等。うつ病に用いられる。
＜リワーク・プログラム＞
→ 休職者に対して職場復帰を目的とした認知行動療法・作業療法・リハビリテーション等の実施をプログラムとして行う。地域障害者職業センターや民間医療機関でも実施。個人プログラム、集団プログラムなどを組み合わせて実施し、プログラムを受けた人達の予後は良好。
⑤ 事業場外資源との連携方法
管理監督者としては、部下がメンタル不調に陥り、事業場内スタッフでは賄いきれない事態
となった場合は、適切な形で事業場外資源と連携しなければいけません。
事業場外資源との連携についてのポイントは
・管理監督者と主治医との連携には、基本的に本人の同意が必要
・外部医療機関との連携は、解釈のずれを防ぐため、連携窓口を一本化する
・できればメンタル不調者本人を交えて、管理監督者が直接主治医と会うことが望ましい
・メンタル不調者本人が単身赴任中や一人暮らしの場合、周囲の者から見た情報の提供のため管理監督者が不調者本人の受診に同行することもある
テキスト第７章でチェックすべきキーワードは？
第７章は、「心の健康問題をもつ復職者への支援の方法」として、部下が精神的な病気で
休職した際の、職場復帰支援の流れについて書かれています。
① 職場復帰の流れ（第１～第５ステップ）
まずこの章で必要なのは「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」
の第１ステップから第５ステップまでの流れの把握です。
どの時点で誰がどんなことを行っていくのか？ステップを間違えないように覚えていきましょう
また、よく出題されるのが
「職場復帰支援のための情報の収集と評価」
「職場復帰支援プラン作成の際に検討すべき内容」
この２つです。誰がどんなことを行うのか？を把握しておく必要があります。
過去問題集を見ると、上記２つの内容で挙げられているもの（いないもの）は？という
出題が多くありました。
最後に、心の健康問題による休職だけでなく、事業場にはがん、脳卒中等の疾病を
抱えながら仕事に従事している労働者も多く、そんな労働者に対しても管理監督者が
摂るべき対応があります。
「事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン」に詳細があり
最近ではこのガイドラインからの出題もありますので、こちらもチェックしておきましょう。
ということで、４回の記事に分けて公式テキスト第１章から第７章の中で試験で出題
されそうなキーワードについて見てきました。この４つの記事が皆さんの参考になれば
幸いです。試験頑張ってください。
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